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一般社団法人地域医療未来創造ネットワーク（NRHA／ナーハ）は、「持続可能な地域医療の未来をともに創る。」というビジョンのもと、調査研究および政策提言活動に取り組んでいます。
この度、日本医療政策学会において、当法人代表の梅村将成が「訪問診療における実臨床データに基づく予後予測システムの構築と医療政策への応用」と題した研究発表を行いました。
高齢化に伴い訪問診療の需要が拡大する一方、在宅医療の現場では、患者さまの予後を客観的に予測することが難しく、医師の臨床経験に基づく判断に委ねられる場面も少なくありません。こうした予後の不確実性は、適切な治療・ケアの方針決定やACP（アドバンス・ケア・プランニング）における患者さま・ご家族との話し合いを進めるうえでの課題となっています。
こうした課題に対し、NRHAでは、加盟法人である医療法人社団平郁会の訪問診療患者1,011名の実臨床データを分析し、訪問診療開始時の情報から生存確率を推定する客観的な予後予測ツール（ノモグラム）を開発しました。
今回の発表では、研究で得られた予後予測に関する知見に加え、患者さま・ご家族の意向を尊重したACPの質の向上、ポリファーマシー対策、限られた医療資源の適正配分など、医療現場や政策への活用可能性について報告しました。
NRHAは今後も、実臨床データに基づく調査研究を通じて科学的根拠を蓄積し、持続可能な地域医療の実現に向けた建設的な政策提言を続けてまいります。